こんにちは！小橋博士です。
本記事の結論は「作業標準を作り、クリアできるできないを人事評価表に盛り込んで管理しよう！」ということです。多くの会社ではこれが出来ていません。この記事を読んだかのように2017年6月13日に日経系のメーリングリストで人事評価の公平性に関するメールが配信されました。作業標準に基づかない人事評価は、上司の主観で行われるため不公平を生みやすいです。このようなメールが配信されるということは、多くの会社にとって、本記事の示した目標が課題となっていると考えられます。（以上、2017年6月13日追記）
作業標準が更新されず、なかなか不良が減らない会社の特徴があります。それは、新しい作業標準が人事評価に反映されていないことです。このため、作業標準を作ったとしても外部（といっても社内ですが）の評価が受けられず、すぐになぁなぁの昔のやり方に戻ります。これを繰り返すうちに、そもそも作業標準の更新自体を放棄してしまうのです。
グレーゾーン管理で報告をしやすくしたとしても、人事評価に反映されない場合、一時期の盛り上がりだけですぐに従業員のモチベーションは落ちてしまいます。また、記録して定期的にチェックできるようにしておかないと、いろいろな決まりごとは風化していきます。
人事評価に反映しておくことで、年に1回以上は再確認ができます。実施しているということが、会社に評価される実感も湧きます。
品質管理の指導で人事評価への反映を言う方はあまり多くないようですが、そこまでしないと結局無駄な書類が増えただけ・・・という事態になりかねません。頑張れば頑張るほど明文化されたルールが増えて負担感だけが増していくというのも、品質の改善活動を続ける妨げになります。
頑張れば頑張っただけ、しかも明文化されたルールに従って評価されることは、大いに従業員の士気を向上させます。是非人事評価と併せて作業標準の見直しを行ってください。
以上、小橋博士でした！